2013年にフランス領ポリネシアで、2015年にブラジルで、それぞれに大規模な感染流行が発生した時に、国家保健当局がジカウイルス感染症に潜在する神経学的合併症及び自己免疫合併症を報告しました。最近ブラジルでは、地域の保健当局が公共の場で全般的にジカウイルス感染症が増えているだけでなく、ブラジル北東部において小頭症の新生児が増えていることを確認しました。ジカウイルス感染症の発生を調査する政府機関は、ジカウイルスと小頭症との間に関連する証拠がどんどんと増えていることを気づいています。しかし、私達が新生児の小頭症とジカウイルスとの関係を理解するまでには更に多くの調査が必要となります。また、他に可能性のある原因も検討されています。

　ジカ熱に感染した場合の症状としては、軽度の微熱や頭痛が数日間続く程度で症状は治まるため、ジカ熱に感染した場合でも気づかない間に完治しているということも十分考えられます。眼球が充血したり関節痛や筋肉痛と言った症状も出ますが、これらの症状は風邪や近年感染が確認されたデング熱などの感染症とも非常に似た症状のため、中々ジカ熱に感染したと気づきにくいのもジカ熱の特徴となります。
　基本的に感染した場合でも症状が非常に軽く、健康な成人の場合はまず重篤な症状になるということはありません。子どもが感染した場合でも大人同様にそれほど症状が悪化することはないですが、感染に注意しなければいけないのは妊婦が最も危険性が高くなります。これはジカ熱に感染した妊婦ではなく、妊婦のお腹の中にいる胎児に対して非常に大きな影響が及ぶためで、ジカ熱に妊婦が感染した場合には、お腹の胎児が小頭症と呼ばれる状態で生まれて来てしまう可能性が極めて高くなるとされているのです。小頭症は頭が異常に小さく生まれてしまう病気のため、生まれた子どもの脳の発育が上手くゆかず、知能障害などの発達障害になってしまうため非常に注意が必要な病気と言えます。もっとも小頭症とジカ熱との関係性が100％確率されているわけではありませんが、ジカ熱に感染したことがある妊婦から生まれた子どもに小頭症の子どもが多いため、ジカ熱が何らかの影響を与えている可能性は否定できません。そのため、ジカ熱の症状が幾ら軽いからと言って、それによる弊害が確認されているわけですから、感染しないように注意しなければいけない感染症であることに変わりありません。もちろん症状が軽いと言っても、感染した場合にはその人を媒介とした二次感染もあり得ますので注意が必要です。

　ジカ熱はもともとそれほど怖い病気ではありませんでした。蚊によって伝染し、感染し発症すると、盛り上がった小さな発疹が出ますが、感染者の内四分の一くらいしか発症しません。最初は軽い頭痛と発疹に始まり、やがてそれほど高くない発熱に繋がります。そして、発症してからおよそ１週間で症状は消えてしまい、後遺症も残らないのが普通でした。症状としてはデング熱に似ていますが、重篤化することもなく、ブツブツのできる風邪レベルなので、これまで余り警戒されて来なかったのです。

　ブラジルで最初のジカ熱感染者が確認されたのは2015年5月で、それが2015年11月末の発表では、ブラジル国内だけでも１人が死亡、６人が重態、そして、感染した妊婦さんから生まれた赤ちゃんに1248例もの先天性異常が見つかったのです。ジカ熱の感染はその後、中南米を中心とした諸国に拡がってゆきました。現在WHOがアラートを上げているのは、ブラジルやコロンビア、エルサルバドル、フランス領ギアナ、グアテマラ、ホンジュラス、フランス海外県マルティニーク島、メキシコ、パナマ、プエルトリコ、パラグアイ、スリナム、ベネズエラといった国々です。ジカ熱の発生からたった半年で、これだけの国々にWHOがアラートを上げる必要があるくらい感染が広がってしまったのです。メキシコが警戒区域に入っているということはアメリカも油断できない状況だということで、これはもうブレイクと呼ぶにふさわしい感染爆発としか言いようがありません。

　ジカ熱は、今後も更に中南米を中心に流行拡大することが予想され、感染者は最大で400万人にも達する恐れがあると懸念されています。このことに危機感を募らせていた世界保健機関(WHO)は、2016年2月1日、ついに「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。これは、2014年8月にエボラ出血熱に出して以来のことです。
　ジカ熱を発症しても多くの人は軽症で済みますが、ただし、妊婦が感染すると小頭症の子どもが生まれる可能性があることが指摘されています。WHOはこのことも考慮に入れて、今回の流行を「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」であると宣言したのです。

　ジカ熱の感染は中南米を中心とした諸国に拡がっています。現在WHOがアラートを上げているのは、ブラジルやコロンビア、エルサルバドル、フランス領ギアナ、グアテマラ、ホンジュラス、フランス海外県マルティニーク島、メキシコ、パナマ、プエルトリコ、パラグアイ、スリナム、ベネズエラといった国々です。ジカ熱の発生からたった半年で、これだけの国々にWHOがアラートを上げる必要があるくらい感染が広がってしまったのです。メキシコが警戒区域に入っているということは、アメリカも油断できない状況だと言うことです。これはもうブレイクと呼ぶにふさわしい感染爆発なのです。

　WHO（世界保健機関：World Health Organization）は国際連合の専門機関であり、「全ての人々が可能な最高の健康水準に到達すること」を目標とした団体です。簡単に表現すると、世界の保健所みたいな存在であり、世界中で発生している病気に対して目を光らせています。そのWHOが出す緊急事態宣言とは、早急に対処が必要な問題が発生したことを世界中に宣言することです。それは、その事態に対して世界各国で協力して対処することが重要であることを知らしめる目的で為されるものでもあるのです。
　世界中の各国で流行している病気を監視しているWHOは、特に危険と思われる病気が確認された場合、発生国に対して助言など様々な対策を行ないますが、新型の感染症や感染スピードが速い病気では一国だけでは対応できないこともあります。特に発展途上国では衛生状態も悪く、疾病対策が思うようには進まないことが多くあり、さらにこれを放置することで病気が隣国へと広がり、最終的には世界的な流行をもたらす結果を招く危険性も否定できません。そこで、感染率が高い病気が発生し、対策を行なったにも拘わらず収束の兆しが見えない場合、他国に対して支援を要請する意味で「緊急事態宣言」を出すことがあるのです。最近では2013年に西アフリカで流行したエボラ出血熱において緊急事態宣言が出されており、各国の支援によって2015年末に終息宣言が出されています。このことから、WHOの緊急事態宣言は、たとえば感染率の高く症状の思い病気が発生することや発生国だけでは収束させることが難しいこと、放置することで隣国ないし世界中で流行する可能性があること、さらに他国の支援が必要と見られること等々といった条件で発動されるものだと言えます。WHOの緊急事態宣言は他国の積極的な支援を要請する意味合いがありますが、しかしながら、WHOから緊急事態宣言を出されることは、反対にその国に対応力がないと思われることから国のイメージがダウンすることにも繋がるのです。そして、衛生的なイメージが低下した国では、経済的な投資が減少したり株価が下がったりするなど経済的なダメージも大きく、緊急事態宣言を嫌がる国も少なくありません。実際、過去にはWHOが緊急事態宣言が必要と判断したにも拘らず、当事国の猛烈な反対により宣言を断念するケースもありました。WHOの緊急事態宣言とはそれくらいに重いものなのです。

　ブラジルは2016年夏のオリンピック開催地です。選手だけではなく応援に大勢の観光客が訪れるため、オリンピック後に感染者が増えることが予想されています。

■ 中南米で流行後の国内初のジカ熱感染 　本年2月下旬、ブラジルに滞在して帰国した神奈川県の10代の男性が、中南米で流行が広がるジカ熱に感染していることが厚労省によって明らかになりました。これまで国内では東南アジアなどから帰国した計３人の感染が確認されていましたが、昨年５月以降の中南米での流行拡大を受けた世界保健機関（WHO)による緊急事態宣言以後は初めてのことです。なお、これまで国内での感染例はありません、2013〜14年、ポリネシアやタイで感染した日本人旅行者３人が国内で発症した例はありました。 　ジカ熱は感染者の血を吸った蚊が別の人を刺すことで感染が拡大する感染症で、２〜７日の潜伏期を経て軽度の発熱や関節痛、頭痛などの症状が出て、通常は２〜７日程度で治まります。症状は軽いものの、妊娠中に感染すると、先天的に頭部が小さく脳の発達が遅れる小頭症」の子どもが生まれる可能性が指摘されています。また、ジカ熱の治療薬はまだなく、症状を軽くする対症療法が中心となります。もちろん日本に生息するヒトスジシマカもジカウイルスを媒介しますが、当時は冬で活動しないため、幸い当時点では国内感染が広がる可能性は低いと見られています。ただし、昨年５月以降、ブラジルなど中南米でジカ熱の感染が広がっているとして、WHOは2月1日、「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」を宣言しています。また、ブラジル国内の感染者数は150万人にも上ると推計されています。また、厚労省も本年２月になって、ジカ熱を４類感染症に指定した上で、感染者が出た場合に保健所への届け出を医師に義務付けた他、検疫所で発熱などの症状がある人にウイルス検査をできるようにするなど検疫体制を強化しました。また、妊婦や妊娠予定の人は流行地へ行かないよう呼びかけている他、已むを得ず渡航する人には長袖の着用や虫よけ剤を使うなど蚊に刺されないよう注意を促しています。

■ ４月にはオセアニアに滞在千葉の男性がジカ熱感染 　今年の４月下旬、ジカ熱が流行するオセアニア太平洋諸島に滞在したあと帰国した千葉県の10代男性がジカ熱に感染していることが今度は明らかになりました。渡航先で感染したと見られてています。今年に入ってから国内で感染が判明したのはこれで５人目になります。男性は同諸島に約１年３カ月滞在した後、今月20日に帰国しましたが、同日38度の発熱と発疹が出て、21日に医療機関を受診して感染を確認したということです。幸いその後熱は下がり、自宅で療養しているということです。男性は現地で蚊に刺されたそうです。なお、この時も厚労省は、幸い国内では蚊が活発に活動する時期ではなく、感染が広がる恐れは極めて低いと判断しています。

■ 国内６例目、横浜市の20代女性がジカ熱感染 　今年の5月下旬、今度は、中南米から帰国した横浜市の20代女性がジカ熱に感染していることが明らかになりました。中南米での流行拡大以降、国内での感染確認はこれで６例目になります。女性はブラジル以外の中南米の流行地域に約６カ月滞在し、５月中旬に帰国した後、37.3度の発熱や発疹等の症状が出たため、20日に医療機関を受診したとのことです。幸い現在は熱が下がり、容体も安定し、自宅で療養しているとのことです。

　ジカ熱はジカウイルスというウイルスを蚊が媒介する感染症で、熱帯地方ではネッタイシマカという蚊が媒介します。ただ、そんな蚊は日本にはいないから大丈夫だとばかりは言えません。日本にいっぱいいるヒトスジシマカ（通称「ヤブ蚊」）もジカウイルスを立派に媒介するからです。記憶に新しい東京を中心に広がって大騒動となったデング熱は、2014年夏にこの蚊が媒介したものです。

　ブラジルでジカ熱の発生が初めて報告されたのは2015年5月でしたが、その半年後には数多くの小頭症の新生児が報告されています。リオ五輪をキッカケに複数の国で同じ悲劇が起きることが強く懸念されています。それでは、日本でジカ熱が流行する可能性はどのくらいあるのでしょうか？


　日本でも2013年1月と2014年1月に、それぞれフランス領ポリネシアからの帰国者がジカ熱を発症した症例が知られています。また、2014年8月にタイのサムイ島から帰国した日本人がジカ熱と診断されています。タイ国内ではこれまでにジカ熱と診断された症例は報告されていないものの、タイ帰国後の輸入ジカ熱症例がドイツおよびカナダでそれぞれ１例ずつ報告されているで、タイでも潜在的にジカ熱が蔓延している可能性が考えられます。

　これに関しては、同じように蚊が媒介するデング熱を参考にするとよいと思います。2014年には日本国内でジカ熱と同じ蚊を媒介とするデング熱の流行が見られました。2015年以降もデング熱の国内発生には注意することは当然ですが、デング熱と同じく蚊媒介性感染症であるチクングニア熱とジカ熱もヒトスジシマカによって媒介されうるため、デング熱と同様の警戒が必要だと厚労省は考えていると言います。現在ジカ熱の原因となるウイルスを媒介するヒトスジシマカは日本国内では青森県の南端まで分布していることが分かっており、この地域までは国内発生のデング熱やチクングニア熱、ジカ熱が発生する恐れがあることになります。ジカ熱にしてもデング熱にしても、そのどちらもネッタイシマカとヒトスジシマカがウイルスを運びます。日本の多くの地域ではヒトスジシマカが常在しています。従って、代々木公園を中心としてデング熱が国内発生したように、ジカ熱も国内で流行する可能性は否定できないということになります。また、昨年は幸い国内発生がなく、ュースにもならなかったデング熱ですが、流行地への渡航帰りにデング熱を発症した人は多く報告されています。このように仮に国内での流行は起こらなくても、流行地へ旅行して帰国した日本人や流行地から日本へやってきた外国人が国内でジカ熱を発症するという例は今後増えてくる可能性があります。
　先年、日本でもデング熱のウイルスを持った蚊が東京で発生し、何人かの方が感染したように、今後ジカウイルスを持った蚊が日本でも発生しないとは限りません。オリンピック時期の夏は日本でも多く蚊が発生するため、ジカ熱流行の可能性は否定できません。ウイルスを媒介するヤブカ属のヒトスジシマカは日本の殆どの地域でられます。従って、流行地で発症した日本人帰国者ないしは外国人旅行者が国内で蚊に刺され、同じ蚊が偶々他の人を刺した場合ジカ熱に感染する可能性は考えられることです。ブラジルやポリネシア諸島など今もジカウイルスを持つ蚊が発生している地域は多くあり、それらの国へ渡航し感染後、日本に帰国した人を刺した蚊が他の人を刺せば、デング熱同様に感染者が増える可能性もあるわけです。ただし、日本と現在ジカ熱が流行している地域とは蚊が生息する環境が違うため必ずしも大流行するとは限りません。また、その蚊が冬を越えて生息することは少ないため、日本国内での感染はさほど心配しなくてよいでしょう。もっとも、日本のある研究チームはジカ熱が今年末までに日本で流行する確率は16.6%だと結論づけているそうです。これは決して高くない数字ですが、この推定は今年１月末までのデータを使用したもので、リオ五輪の開催による人の移動というファクターを加えればその確率が更に上がる可能性も否定できないのです。リオ五輪が開催される8月はブラジルでは冬に当たりますが、その時期もネッタイシマカに刺される危険性はあります。リオデジャネイロの平均最高気温は8月でも25.6℃、最低気温も18.9℃と、東京の6月や9月とほぼ同等だからです。また、日本にはネッタイシマカは存在しませんが、ヒトスジシマカは青森以南に広く生息しています。ブラジルでジカウイルスに感染した人が日本に入国し、ヒトスジシマカに刺された場合、その蚊を媒介してジカウイルスが拡散される可能性は十分にあるのです。何れにせよ、感染流行の可能性に関しては心配するに越したことがないことはその通りです。オリンピックだけではなく、中南米へ渡航する予定がある人はジカ熱感染に十分気を付けることが大切です。何れにせよ、現在はジカ熱に対する特効薬がまだ見つかっていないため、まずは感染を食い止めることが最優先されます。

　ジカウイルスの伝播がある地域等との間の渡航や貿易についての一般的な制限は現在のところありませんが、厚労省はもとより、WHOもまた、ジカウイルス感染に関するリスクの性質や期間についての情報と共に渡航についてのガイダンスを定期的に更新しています。特に妊婦はジカウイルス感染症が発生している地域への渡航をしないよう厚労省は勧告しています。ジカウイルス感染症が発生している地域に住んでいるか、または渡航するパートナーのいる妊婦は、妊娠期間中は安全な性行為を確保するか性行為を控える必要があります。また、ジカウイルス感染症が発生している地域へ渡航する人は、可能性のあるリスクや蚊による刺咬の可能性を低くするための適切な措置についての最新の勧告を入手し、帰国後は伝播のリスクを下げるため、安全な性行為を含めた適切な対策を取る必要があります。

■ 国立感染症研究所が発表したジカウイルス感染症のリスクアセスメント 　2016年、国立感染症研究所がジカウイルスの感染についてリスクアセスメント（危険に対しての回避方法）を発表しました。それによると、日本では、ジカウイルス感染症は感染症法上の４類感染症と検疫感染症に追加されており、また、「蚊媒介感染症の診療ガイドライン」（第2版）が公表され、診療体制の整備が進められています。また、妊婦及び妊娠の可能性がある人の流行地への渡航は控えると共に、流行地への渡航者に対してはジカウイルス感染症の情報提供及び防蚊対策の徹底をより一層周知することが重要となることが書かれています。さらにその他に、日本人の症例はジカウイルス感染症の流行地への渡航が原因であること、流行地に滞在中、また帰国後には男女共に性的な接触については慎重になるべきことが述べられています。

■ 先進国の責任として国内の蚊は徹底駆除を 　人口が密集している先進諸国で感染爆発が起こった場合、他の国との往来も多いだけに世界中に病気をばらまいてしまう可能性は途上国に比べてより大きなものになります。これは何もジカ熱に限ったことではありませんが、これを一つの契機として国内での衛生状態の改善に一層力を入れたいものです。特に蚊の駆除は先進国の責任です。

　ジカ熱は近年では、2007年にミクロネシア連邦のヤップ島で流行しています。更に2013年にはフランス領ポリネシアで約１万人の感染が報告されました。また、2014年にはチリのイースター島、翌年の2015年にはブラジル及びコロンビアを含む南アメリカ大陸での流行・発生があます。WHO(世界保健機構）によると、2015年以降2016年第２週までに、中央及び南アメリカ大陸、カリブ海地域ではボリビアやブラジル、コロンビアなどの20の国や地域から症例が報告されています。なお、日本でも、2013年12月にフランス領ポリネシアで感染して帰国後に発症した2名と、2014年7月にタイのサムイ島から帰国した人の計３名の感染例が知られています。

　ジカ熱の最初期の記録は、1947年にウガンダのジカ森で樹上生活を営むアカゲザルの歩哨に確認されたもので、このアカゲザルから初めてジカウイルスが分離されました。ウガンダで行なわれた1940年代の調査では6.1%が陽性反応を示していたと言います。一方、人間の最初の発症例は1954年のナイジェリアで、また、流行の記録は熱帯地方のアフリカと東南アジアで少数が残されていますが、インド亜大陸では感染の記録が存在していません。インドの健康体の人が有する抗体の存在から過去には感染例があったことが示されていますが、他のフラビウイルス科による交差反応性である可能性も存在しています。
　系統学的にアジアの血統を分析すると、ジカウイルスは1945年に東南アジアに入っていることが分かります。また、1977年から1978年にかけてインドネシアで発症の記録が残されています。最初の流行は、2007年のヤップ島でジカ熱が流行し、108件がポリメラーゼ連鎖反応や血清学によりジカ熱と診断され、72件がジカ熱を疑われるケースとなりました。この時の症状は、皮疹や発熱、関節痛、結膜炎で、死者は出ませんでし。この時はヤブ蚊の一種が媒介者となりましたが、ウイルスがどこから来たのかは不明ながら、感染した蚊か先祖に東南アジア出身者を有するウイルス血症に罹患した人間経由と想定されています。これはアフリカ・アジアの何れからも離れたジカ熱の報告でした。ちなみに、ヤップ島の流行以前は人間の感染例は14件です。また、近年では2013年にフランス領ポリネシアでも流行が発生していますが、この時のウイルスはアジアから入ってきたものと考えられています。また、2015年にはアメリカ大陸で流行が発生しました。2014年には感染例が報告されており、太平洋を跨いでフランス領ポリネシアとイースター島に、また、2015年には南米、中米、カリブ諸国へと西に感染が広がり、シンガポールにまで及んだため、一部でパンデミックと見られています。なお、2016年2月1日、WHOはジカ熱の流行について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言、日本政府も同5日の閣議でジカ熱を感染症法上の第4類感染症に指定し、検疫法上の検疫感染症にも指定することとしています。

　一般にジカウイルスはフラビウイルス属に分類されていますが、フラビウイルス属と言うのは遺伝情報を一本のRNA(リボ核酸)状に持っていて、それを取り囲むエンベロープと言う構造を持ったものです。日本脳炎ウイルスやデング熱ウイルス、西ナイル熱ウイルスなどもこのフラビウイルス属です。また、野口英世博士で有名な黄熱病ウイルス(febre flava virus)はこのフラビウイルス属の名前の由来になったものでもあるのです。このように、フラビウイルス属に属している他のウイルスが重い病気を呼ぶメジャーなウイルスだけに、ジカウイルスは本来余り目立たない存在だったのです。しかも、こうした病気はややもすると熱帯地方では普通の病気のように思われがちですが、実は余り一般的ではない病気だったのです。デング熱やチクングニヤ熱がよく知られた中南米の地域でも、従来はジカ熱の知名度は低かったのです。しかしながら、これまではマイナーでも、このような大流行が見られ、今後パンデミック(世界的流行)が予測されるかも知れない状況になっていることは由々しき事態だと言わざるを得ません。
　最近ではデング熱など熱帯性の病気や再興感染症のマラリアやジカ熱など、蚊の媒介する病気がよく話題に上ります。私たちも蚊のいない環境を作るよう意識することを今一度心懸ける必要があるようです。

　ジカ熱は、2014年に大流行したデング熱などと同じように蚊を媒介して感染する病気です。また、ウイルスに感染したとしても全員が発症するわけではなく、症状が出ない、ないしは軽症であるために気づかない場合もあります。ジカ熱は一般にアフリカや中南米、アジア・太平洋地域などで発生する病気で、最近では特に中南米での流行が多く見られます。日本国内での感染例は今のところありませんが、海外で感染し、発症した例が幾つか知られています。直近では2016年2月末頃、ブラジルから帰国した川崎市の男子高校生がジカ熱に感染したことが確認されています。なお、ジカ熱は基本的に蚊を通してのみ感染し、感染した人から他の人へと直接移ることはないとされていましたが、しかし、今年の2月にアメリカのテキサス州でジカ熱がヒトからヒトへ感染したとの報告がありました。新たな感染者は感染地域への渡航歴がなく、感染地域に渡航した人との性交渉を通じてウイルスが感染したとのことです。WHOの米地域事務局である汎米保健機構（PAHO）は「ジカ熱が性感染することを確認するためには一段の事例が必要」としていますが、今後もこのような例が確認された場合、更なる感染拡大が懸念されます。

　ジカウイルスを媒介する蚊は、デング熱と同様ヒトスジシマカやネッタイシマカなどのヤブカ属の蚊です。ヒトスジシマカは日本では秋田県や岩手県以南に広く生息し、体長4.5ミリ程度、背中に1本の白い線があり、活動時期は地域によって異なりますが、5月中旬〜10月下旬頃までです。ヒトスジシマカの行動範囲は生息環境で異なりますが、飛行範囲は50〜100メートル程度と言われていますが、ヤブなど蚊の移動に適した場所ではそれよりも大きな範囲での移動も考えられます。しかし、蚊だけではなく、感染した人が移動することで、遠く離れた別の地域にウイルスを持ち込む可能性があります。移動先でヒトスジシマカに刺された時に、その人が血中にウイルスを保有していたら、蚊がウイルスを持つ可能性もあり、その蚊の体内でウイルスが増殖した後に更に他の人にウイルスを移すことも考えらなくありません。また、もう１種の媒介蚊であるネッタイシマカは、1970年代以降、日本国内から消滅したとされています。ただし、ネッタイシマカは熱帯及び亜熱帯に広く生息しているので、そうした地域に渡航する人は、ネッタイシマカの媒介によりジカウイルスに感染する可能性があります。

　この夏にはリオデジャネイロでオリンピックが開かれます。現地へ観戦に出かけてジカ熱に感染する危険性は十分にあると言ってよいでしょう。そして、帰国後にヤブ蚊の媒介でジカ熱が流行し、妊婦にも感染が広がるという最悪のシナリオも想定されます。デング熱騒ぎの時には、公園などでヤブ蚊に刺されて感染が拡大しました。屋外の木陰は蚊にとっても絶好の安息場所です。この夏以降、あの騒ぎの再来が現実のものとなる可能性があるのです。

　世界保健機関（WHO)は6月14日、主に中南米で感染が広がったジカ熱について緊急委員会を開き、８〜９月のリオデジャネイロ五輪・パラリンピックの延期を求める専門家がいることに対し、「五輪の開催でジカ熱が更に世界に広がるリスクはとても低い」として、延期の必要はないと結論づけました。

　緊急委は五輪の開催期間がブラジルでは冬に当たり、ウイルスを人に移す蚊の繁殖が落ち着くことを指摘し、ブラジルが感染の拡大を抑える対策を取っていることもリスクを下げる理由に挙げました。ジカ熱は妊婦が感染すると児童が小頭症を患う疑いがあり、WHOは２月の緊急委員会で感染拡大を「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」と宣言、３回目となる今回の緊急委で五輪の開催延期を勧告するかどうかが注目されていました。

　ジカウイルスはまた性行為で伝染する場合もあります。ジカウイルスは稀にギラン・バレー症候群などの麻痺状態を引き起こす可能性があります。また、妊婦の場合は胎児が小頭症などになるリスクが大きいとも言われています。そのようなジカ熱が広がるブラジルでのオリンピック大会は「倫理に反する」として、ひと月ほど前に150人以上の専門家たちが開催地の変更や延期を求めました。それに対して世界保健機関（WHO）はオリンピックの開催に問題はないと考えているとされます。

　150人以上からなる様々な国の公衆衛生専門家のグループによれば、ジカウィルスを運ぶ蚊が群飛するブラジルが、2016年8月に開催されるオリンピック大会のため外国からアスリートと観客50万人を迎え入れるのは不必要な健康リスクをもたらすものであり、完全に「倫理に反する」と主張しています。このグループは、世界保健機関（WHO）の陳馮富珍（マーガレット・チャン）事務局長への公開書簡で、2016年のオリンピック大会の開催地の変更もしくは延期を強く主張しました。そして、書簡の付録では、WHOと国際オリンピック委員会（IOC）との「過度に密接な関係」が非難されています。書簡では、WHOがジカ熱を公衆衛生上の世界的な緊急事態だと宣言した数日後にWHOエグゼクティヴ・ディレクターがオリンピック大会を応援する発言を行なったことが引用されています。要するにアスリートや来場者がジカウイルスを媒介する可能性のある蚊に直接晒されることになる上に、たくさんの人が母国に帰国することになるので、ジカウイルスがブラジル以外に広がるリスクが増大するかも知れないと言うのです。
　しかし、WHOと米国疾病管理予防センター（CDC）は、オリンピック大会が公衆衛生を脅かすという見方に反対しています。WHOは5月末に発表した声明で、「現在の評価に基づけば2016年のオリンピック大会のキャンセルや開催地の変更を行っても、ジカウイルスの国際的な拡大に大きな影響はない」と述べています。また、米疾病対策センター（CDC）も、リオ・オリンピックにゴーサインを出すWHOの姿勢を支持しています。CDCのトム・フリーデン所長はBBCのインタヴューで、妊婦は旅行を避けるべきだし、オリンピック大会から帰った男性はセーフセックスに努めるべきだが、大会を予定通りに開催しないという理由はないと主張しました。同氏はオリンピック大会がジカウイルスをさらに拡大する可能性があるという懸念には根拠がないとし、「オリンピック以外にも、人々は元々世界中を行き来しており、それを変えるつもりはない」と述べ、最後に、必要なのは健康への脅威を早く見つけて食い止めるシステムを整えることだと付け加えたと言います。

◆ 第31回 オリンピック競技大会（2016 リオデジャネイロ） - JOC http://www.joc.or.jp/games/olympic/riodejaneiro/

◆ NHK 全力応援！ソチオリンピック http://olympic.nhk.or.jp/

　ジカ熱は2016年5月現在、中南米及びカリブ海地域、オセアニア太平洋諸国、東南アジア等で発生しています。特にブラジルなど中南米及びその周辺で大規模な流行が見られるので、流行地域に渡航する人は注意が必要になります。事前にジカ熱の流行の最新情報を確認し、現地では蚊に刺されない対策を。妊娠中の人や妊娠の可能性のある人は流行地域への渡航は控えましょう

　ジカ熱と小頭症の関連する証拠が増加したため、危険情報が出されるケースが発生しました。特に妊婦及び妊娠の可能性がある方は、可能な限り流行地への渡航を控えましょう。已むを得ず渡航する場合は、主治医と相談の上で厳密な防蚊対策（蚊が多い時間や時期、場所を避ける、肌の露出を最小限にするため長袖及び長ズボンを着用する、防虫剤を適切に使用する、蚊帳を使用するなど）を講じることが必要です。

　ちなみに2016年1月15日には、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）から妊婦に対する渡航延期勧告が行なわれました。対象となったのは、カーボベルデやカリブ地方（バルバドス、キュラソー島、ドミニカ共和国、ハイチ、グアドループ、ジャマイカ、プエルトリコ、マルティニーク、セント・マーチン島、アメリカ領ヴァージン諸島）、中央アメリカ（コスタリカ、エルサルバドル、グアテマラ、ホンジュラス、ニカラグア、パナマ）、メキシコ、太平洋諸島（サモア、トンガ、アメリカ領サモア）、南アメリカ（ボリビア、ブラジル、コロンビア、エクアドル、フランス領ギニア、ガイアナ、パラグアイ、スリナム、ベネズエラ）といった地域で、また、妊娠を予定している女性にも渡航前に医師との相談を考慮するよう示唆されました。また日本の国立感染症研究所も、可能な限り妊婦の流行地への渡航は控えた方がよいとする見解を発表しています。

■ ジカウイルスに対する各国の対応 　ブラジル保健省は、妊娠中のジカウイルス感染と胎児の小頭症に関連がみられるとの発表しています。 米国では2016年1月中旬には、妊娠中のジカウイルス感染と小頭症との関連についてより詳細な調査結果が得られるまでは流行国地域への妊婦の方の渡航を控えるよう警告し、 妊娠予定の女性に対しても主治医と相談の上で厳密な防蚊対策を推奨しました。続く1月下旬には、欧州疾病対策センター（ECDC）は、流行地域への妊婦及び妊娠予定の方の渡航を控えることを推奨しています。また、世界保健機関（WHO）は2月1日に緊急委員会を開催し、小頭症及びその他の神経障害の集団発生に関する「国際的に懸念される公衆の保健上の緊急事態（PHEIC ）」を宣言しました。

■ 海外流行時に注意！〜虫除けとそのポイント〜 　虫除け剤を使用する際は、添付文書に書かれた使用法を必ず守るようにしましょう。また、日焼け止めと併用する場合、日焼け止めを先に塗ってから虫除け剤を使用します。子どもへの虫除け剤の使用については小児科医とよく相談し、使用できない場合はベビーカーにぴったり合うサイズの蚊帳を取り付けるとよいでしょう。もっとも全ての蚊がジカウイルスを保有しているわけではないので、もしも蚊に刺されたとしても神経質になる必要はありませんが、出来るだけ蚊に刺されないように対策を取ることはやはり必要です。また、妊娠の可能性がある人はジカ熱の流行地域への渡航は極力避けるようにしましょう。已むを得ず渡航する場合は、主治医とよく相談した上で厳密な防蚊対策を取るよう心懸けましょう。 長袖のシャツや長ズボンを直用し、出来るだけ皮膚の露出を少なくする 出来るだけ網戸がしっかり取り付けられているか、エアコンが備わっているか、蚊をしっかりと駆除しているホテルに滞在する 屋外に出たり、網戸が取り付けられていない建物にいたりする時は、皮膚の露出部にディート（DEET）などの有効成分が含まれている虫除け剤を２〜３時間おきに点ける

　ジカ熱はセネガルやウガンダ、ガボン、タンザニアなどのアフリカ大陸，カンボジア、インド、インドネシア、マレーシア、パキスタン、フィリピン、シンガポール、ベトナムなどのアジア大陸、ミクロネシアのヤップ島、ニューカレドニア、クック諸島などで見つかっています。しかし、実際のジカ熱に罹ったという報告は、これまでにウガンダやナイジェリア、カンボジア、マレーシア、インドネシアからの報告があります。これまでは大規模な流行の報告はありませんでしたが、2007年のミクロネシア連邦のヤップ島での集団感染があり、約300名の感染者がでたと報告されています。また、2013年9月よりフランス領ポリネシアで始まったジカ熱の大流行はニューカレドニアやクック諸島にも波及し感染者は3万人以上にも上ると推計されています。

■ 主な流行国＆地域（※2016年5月末） 中南米及びカリブ海地域 　アルゼンチン、アルバ、バルバドス、ベリーズ、ボリビア、ボネール、ブラジル、コロンビア、プエルトリコ、コスタリカ、キューバ、キュラソー島、ドミニカ国、ドミニカ共和国、エクアドル、エルサルバドル、仏領ギアナ、グレナダ、グアドループ、グアテマラ、ガイアナ、ハイチ、ホンジュラス、ジャマイカ、マルティニーク、メキシコ、ニカラグア、パナマ、パラグアイ、ペルー、サンバルテルミー島、セントルシア、セント・マーティン島（仏領サン・マルタン及び蘭領シント・マールテン）、セントビンセント及びグレナディーン諸島、スリナム、トリニダード・トバゴ、米領バージン諸島、ベネズエラ オセアニア太平洋諸島 　米領サモア、フィジー、ミクロネシア連邦コスラエ州、マーシャル諸島、ニューカレドニア、パプアニューギニア、サモア、トンガ アフリカ諸国 　カーボベルデ アジア地域 　タイ、フィリピン、ベトナム ※ただし、上記の国及び地域のうち標高2000m以上の地域はリスクが低いとされています。

■ 中南米への旅行は避けるのが賢明 　米疾病管理予防センター（CDC）では現在、ブラジルやコロンビア、メキシコ、プエルトリコ、ベネズエラ、グアテマラなどジカ熱感染が認められた中南米など24の国と地域に旅行注意報を発令しています。ジカ熱が大流行中のブラジルでは今年オリンピックが開催されますが、蚊に刺され、ウイルスを自国に持ち帰る可能性も否定できず、それが原因で世界各地への感染拡大も考えられますので、旅行計画には十分注意しましょう。妊娠中または近い将来妊娠する可能性がある人、これらの国や地域への旅行を避けるのが賢明です。

■ 妊娠中の人や妊娠の可能性がある人は 　流行地域への渡航及び・滞在を可能な限り控えましょう。世界保健機関（WHO）は2016年3月、妊婦は流行地域への渡航をすべきでないと勧告しています。已むを得ず渡航する場合は主治医と相談の上で厳密な防蚊対策を講じて下さい。

■ 渡航先では 　ジカウイルス感染症の流行地域に渡航する人は、虫除けスプレーなどを使ったり肌の露出を控えたりするなどの対策をして、蚊に刺されないようにして下さい。

■ 帰国後は 　帰国時に軽度の発熱や発疹などジカウイルス感染症を疑う症状が見られた場合には、まずは空港や港の検疫官に相談しましょう。空港や港では、ジカウイルス感染症などの感染症の患者を発見するため、帰国者を対象に検疫所においてサーモグラフィーを日常的に使用し発熱者などを発見し、診察や健康相談などを実施し、必要に応じて検査を実施しています。特に流行地域から帰国した人は、症状の有無に関わらず最低２週間程度は特に蚊に刺されないように注意しましょう。また、流行地域から帰国した男性は、ジカウイルス感染症の症状の有無に関わらず最低８週間程度はパートナーが妊娠中の場合は、妊娠期間中、性行為の際はコンドームを使用するか、性行為を控えて下さい。流行地域から帰国した女性も最低８週間程度は妊娠を控えて下さい。