1stサービスヤマト生活情報館
ヤマト生活情報館 インデックスページに戻る
こちらもチェック 水のトラブル プロが教える自分で出来る修理法
Presented by Yamato Group
今月のワンポイントアドバイス


 トヨタとソフトバンクが提携しました。自動車の新しい時代の象徴の出来事になりました。「自動運転」「コネクティッド(つながる車)」「電気自動車」など車社会の変革の時期が来ています。 
 自動車事故、交通渋滞、高齢者運転問題、温暖化や大気汚染、炭素燃料の枯渇、ガソリンスタンドの減少など車を取り巻く問題も多くなっています。
 また日本では人口減少による過疎化問題、鉄道やバスなどの交通インフラの維持のをどうしていくか自動車を取り巻く問題そして社会環境の変化が「100年に一度の大改革」として新しい交通インフラをどう担っていくかまとめてみました。
空き家問題


自動車の将来
【1】自動車:現在の交通インフラとしての問題点
【2】電気自動車以外作れない!?
【3】自動運転はどこまで・・。
【4】コネクティッドつながる車とは


【1】自動車:現在の交通インフラとしての問題点

  現代社会において自動車は私たちの生活には切っても切れない存在となっています。マイカーばかりでナック生活物資を供給する物流しかりです。生活面でも大事なものであると同時に、広いすそ野を持つ自動車産業は経済的にも日本の屋台骨をささえている一大産業としである。そんな自動車が「100年に一度の大改革」の時期にきていると騒がれ始めている。
現在の自動車社会における重要な交通インフラとしての自動車の問題点と未来の交通インフラとして自動車がどのような存在になるのか検証してみます。
自動車の歴史

世界初の自動車
自動車が誕生したのは1769年、日本はまだ江戸時代です。ヨーロッパでは馬車が人や荷物を運ぶ主な道具であった時代に、フランスで、ニコラ・ジョセフ・キュニョーにより、蒸気で走る自動車が発明された。この初めての自動車 は、軍隊で使われる大砲運搬のために造られた重くて大きな車体で、スピードは10km/h以下だったといわれています。
このクルマは、走行実験中にハンドルを切り損ねて壁に激突してしまった。言わば、世界初の交通事故を起こした自動車でもあったのです。
 電気自動車の歴史も、ガソリンエンジン車より古いものです。バッテリーは1777年、モーターは1823年に発明されており、1873年にイギリスで電気式四輪トラックが実用化されています。史上初の時速100q超えを達成したのは、なんと電気自動車だった。1899年にジャメ・コンタント号が105.9q/hを達成していいます。

ガソリン自動車誕生
 ガソリン自動車が誕生するのは、1885〜1886年ドイツ人のゴットリープ・ダイムラーは4ストロークエンジンを開発し、1885年に木製の二輪車にエンジンを載せて試走に成功、翌1886年に四輪車を開発したのが始まりです。
ダイムラー製造ライセンス使いフランスのパナール・エ・ルヴァソール社は、世界で初めて1891年パナール・ルヴァソールを市販しました。(右写真)
1900年代初頭フランスのド・ディオン・ブートンは、1900年の1月から翌年の4月にかけて1500台のガソリン自動車を販売。ガソリン自動車の生産・販売で世界をリードしたのは、フランスでした。
その後広大な国土を持つアメリカでは広く大衆が馬車に代わる移動手段として車産業に力をいれ、1901年に登場したオールズモビル・カーブドダッシュは、同年に425台、翌年には2500台が製造され、アメリカ初の量産車となりました。
自動車大衆化の象徴が、1908年に登場したT型フォード(右写真)です。アイルランド移民2世のアメリカ人のヘンリー・フォードが1903年にフォード・モーターを設立、“大衆のためにクルマをつくる”ことを志し、開発されたクルマでです。
簡素な構造で、運転も容易なこのクルマは、初年度に1万台が製造された。1913年には史上初のコンベヤラインが完成し、一日に1000台が生産されることになります。生産が終了した1927年までに、総生産台数は1500万7033台に達しました。
 最初は貴族の趣味として始まった自動車が、T型フォードなどによって一般の人が使えるようになってからは自動車は瞬く間に社会に広がりっていったのです。さらに現在にいたるまで信じられないほどの多くのメーカーが生まれ経済の発展とともに万人が利用するようになっってきたのです。
世界の自動車規模


世界の自動車販売規模
世界の自動車市場は成長を継続し2017年には9,500万台を超え、1億台の大台が視野に入ってきました。日本などの様に先進国は、市場にいきわたっていることや人口減少などの複合要因で減少や伸びが劣ってきたのに対して発展途上国は、中国では2,888万台に、インドでは初めて400万台を超えたほか、まだまだ多くの市場規模を持っているので今後さらに世界的には自動車産業は伸びていくものと思われます。




中国の生産規模は莫大 さらに発展途上国へ・・
 9年連続で新車販売世界首位を維持した中国自動車市場は、日本・米国・ドイツ3カ国分に相当する市場規模までに拡大している。下記グラフにあるように2013年でもアメリカの2倍の生産を達成している。さらに、2017年の自動車生産・販売台数がそれぞれ2901万5000台、2887万9000台だったと発表しました。同様に発展途上国においては自動車の需要拡大はこれからも継続的に続いていくものと思われます。
 

自動車の問題


交通事故 日本のデータ
自動車の進化の歴史は、安全性能の向上の歴史と言っても過言ではありません。
車の増加、車の高速化などにより事故による死者は増え、それに対応するために多くの安全装置が開発装着されてきました。事故予防の装置、事故を起こしたときに人員を守る装置など、多くの安全システムで事故死者は大幅に減ってはきています。
それでも、悲惨な事故は無くなってはいないのです。被害者はもちろん加害者にとっても悲惨な事故は無くさなくてはいけません。




代表的な安全装置

 パッシブセーフティー(事故を起こしたときに守る安全装置)
  ・シートベルト
  ・プリテンショナー
  ・チャイルドシート
  ・エアバッグ
  ・衝突安全ボディ

 アクティブセーフティー(事故を予防する安全装置)
  ・横滑り防止装置(ESC)
  ・アンチロック・ブレーキ・システム(ABS)
  ・クラッチスタートシステム
  ・統合車両制御システム
  ・運転支援システム  自動運転への発展が期待されています

自動車公害問題
自動車が利用されるようになると、都市部での大気汚染、騒音、振動などの公害問題が発生しています。
日本を中心に考えていくと、1950年頃から有鉛ガソリンによる鉛被害(のちにガソリンには鉛が含まれない改善がされている)1970年代から自動車排気ガスに由来する健康被害が表面化し、、光化学スモッグ注意報が発令されはじめた、そのころロサンジェルスの公害問題でマスキー法(一酸化炭素(CO)、炭化水素(HC)や窒素酸化物(NOx)の自動車排気ガス規制が発行それに向けて技術開発を進めたか対応が難しく一時廃案になるが、達成企業(本田CVCC)が1978年日本マスキー法が施工一気に排ガスの浄化が進行したました。
さらにトラックなどに利用されているディーゼルエンジンへの査窒素酸化物(NOx)対策や、地球規模の温暖化に対応するためのCo2排出規制な解決にはどまだまだ進行形の公害問題となっている





燃料枯渇問題
世界のエネルギー消費量は年々増え続けています。国際エネルギー機関(IEA)によれば、2040年の世界のエネルギー消費量は、2014年と比べておよそ1.3倍に増加し石油や石炭、天然ガスといった化石燃料はあとどのくらい利用することができるのでしょうか。
エネルギー資源確認埋蔵量とは、現時点で確認されている経済的、合理的な範囲で採掘可能なそれぞれの資源の埋蔵量を年間の生産量で割ったもので、「このまま使い続けるとあと何年資源を採取できるか」という数字です。このエネルギー資源確認埋蔵量は、石炭とウランが100年超、石油、天然ガスは50年ほどと見られています。
限られた資源をどう利用していくか、多くの燃料を消費するガソリンエンジン・ディーゼルエンジンなどの燃費改善が進められていますが、新興国を中心に増える台数はそれをうわまってきていますので車の存続にかかわる問題として解決策が必要になってきます。
また、地球温暖化の主な原因であるCO2排出量の削減も大きな課題です。近年、化石燃料の利用が急速に増大したことに伴い、CO2の排出量も大幅に増えています。
今後は新興国のエネルギー需要が急増し、それにともなう化石燃料の消費の増大が見込まれているなか、CO2排出量の削減は地球規模で実施すべき急務となっています。
太陽光、風力などの自然エネルギーの利用、自動車では、ハイブリッド車の歴史を重ね、電気自動車や水素燃料車などが登場しだしています。

高齢者運転 過疎化交通問題 若者の車離れ
その他の問題を考えてみましょう。
急速に高齢化が進み,平成28年10月1日現在,65歳以上の人口は3,459万人となり,総人口に占める割合(高齢化率)は27.3%と約4人に1人となっています。自動車発展のさなか車に“夢”をもってこだわりを持って所有した年代が今高齢者となり事故がマスコミなどに取り上げられることも多くなっています。高齢者は加齢により,動体視力の低下や複数の情報を同時に処理することが苦手になったり,瞬時に判断する力が低下したりするなどの身体機能の変化により,ハンドルやブレーキ操作に遅れが出ることがあるなどの特性が見られるます。また,加齢に伴う認知機能の低下も懸念されるところであり,警察庁によれば,平成28年に運転免許証の更新の際に認知機能検査を受けた75歳以上の高齢者約166万人のうち約5.1万人は認知機能が低下し認知症の恐れがある第1分類と判定されています。免許制度の改革などにより運転の適性検査など実施していますが、ぶつかりづらい車の登場しているがさらなる改善が必要となっています。


 こちらも高齢者にかかわる問題です。地方の過疎化問題、鉄道の廃線に続き、バスの便数の減少や路線廃止などで交通の便がなくなり、車に頼るしかない状況になってきています。過疎地は高齢者が多く運転免許の更新が出来ないと死活問題になってしまうことが大きな問題となっています。またガソリンスタンドが無くなってしまった地域も多く、車の燃料補給になん十キロも走らなければならないなどの問題も生じています。

 若者の車離れも深刻な問題です。日本自動車工業会が今月発表した2017年度の乗用車市場動向調査によると、クルマを保有していない10〜20代のうち、「車を買いたくない」「あまり買いたくない」という回答が全体の54%に達しています。若者の給与水準が上がらない中、自動車の購入・維持費(税金・保険料ローン・ガソリン代・整備・駐車場など)がかかること、さらに事故などのリスクなどから、車所有意欲が減退しています。必要な時は親や友人の車を利用したりレンタカーを借りたりして過ごしています。これら若者にも利用できる交通インフラを整備するとも大切なことです。

[ ページトップ ] [アドバイス トップ]


電動自動車

 燃料枯渇問題や環境問題から電動自動車(ハイブリッド・PHV・電気自動車・FCV)など新たな車が登場しています。ヨーロッパでは内燃機関の廃止論など登場して自動車の有り方が大きく変わろうとしています。電動自動車の将来について考えてみます。

電動自動車の脚光を浴びている理由
電動自動車とは電気をエネルギー源とし、電動機を動力源として走行する自動車です。自動車の聡明期にはシンプルなゆえ電気自動車が開発されましたが、ガソリンエンジンの登場により表舞台から消えていました。ガソリンエンジン自体があまり性能が高くない時期は電気自動車の機能面で結構開発が進んでいました。
その後ガソリンエンジンの時代になり(排ガスの浄化)温暖化や空気汚染などの環境問題やエネルギー枯渇問題で、電気自動車が脚光を浴びてきています。

 ■電気自動車が注目を集めだしている理由

  ● 大気汚染問題  ● 地球温暖化問題
  ● エネルギー枯渇問題
  ● モーター進歩(制御技術・小型化・耐久性など)
  ● バッテリーの高性能化
  ● 電気自動車がの価格が低下
  ●政府レベルの方針
  ● 競争の激化 自動車メーカー以外の参入
  ● 自動運転などの最新システムに最適
  ● 短距離移動手段として最適


ハイブリッドが市民権
ハイブリッド自動車は日本ではすでに当たり前のものになってきましたが、エンジン主体と言えバッテリーとモーターの活用と言う事では電気自動車と同じシスも稼働しています。その燃費の良さと航続距離に左右されない利便性から急速に市民権を得ています。

ハイブリッド(HV)
エンジンとモーターを効率的に使い分けながら走行するモデル。ハイブリッド車は外部から直接電気の供給を受けずにガソリンの供給のみで走行します。モーターを動かすための発電にはエンジンとブレーキ時の発電(回生ブレーキ) を使用しバッテリーに蓄えます。その電気でモーターを動かし、エンジンをアシストします。 ガソリン車よりも圧倒的に燃費が良く、モーター走行時は静粛性があり快適であることが特長です。

プラグイン・ハイブリッド(PHEV)
ハイブリッド(HV)と電気自動車(EV)の長所を併せ持つハイブリッドの高性能進化版といえるモデル。外部電源から高容量リチウムイオンバッテリーへ充電ができること、そして高性能なモーターが搭載されていることが特長です。
通常のハイブリット車よりも大容量バッテリーを搭載しているため、ガソリンを一切使わないゼロ・エミッション走行では航続距離がより長く、効率的な走行が可能となります。またモーター走行時の静粛性も併せ持ちます。

電気自動車(EV)
電気をエネルギー源として電気モーターのみで走行するモデル。電気の充電は通常充電と急速充電の2種類が一般的です。バッテリーの充電状態を維持するための発電用エンジンを搭載したレンジ・エクステンダー搭載のEVもあります。ガソリンを使わないため、二酸化炭素の排出は一切ありません。排ガスゼロで環境に良く、モーターで走行するため静粛性があり快適です。また、電源を取り出せ車以外に電力を活用できる場合もあります。

ディーゼルエンジン不正で電気自動車へ
VWは2017年3月、ディーゼル車の排ガス制御システムにソフトウエア不正装置を取り付け、米環境保護庁(EPA)やカリフォルニア州大気資源局(CARB)などの米当局を欺いていたことを認めました。この装置は排ガス検査を受ける際に数値を意図的に下げるもので、米国では2009〜2015年に600万台に搭載されていたほか、全世界で数百万台に同様の措置を行っていました。この事件を発端として欧州がクルマの電動化に前のめりになっていいます。フランス2040年にガソリンエンジン、ディーゼルエンジンを搭載したクルマの販売を終了させるというプランを7月6日に発表し、世界を驚かせました。それに呼応するかのように同月、イギリス政府もまったく同様のコミットメントを打ち出しました。
 人口の少ない国ではもっと劇的なプランも出てきています。例えば、ノルウェーは内燃機関全廃ではないが、2025年までに販売車両のすべてを純EVもしくは充電可能なPHEV(プラグインハイブリッドカー)にするとし、オランダもそれに似た政策を推進している。ドイツ連邦議会は、2030年までに発火燃焼エンジン(ディーゼル・ガソリン自動車)を禁止するという決議案を採択しました。これまで欧州以外の多くの国々における自動車の環境規制は「欧州に準ずる」あるいは「欧州の後追いをする」という形をとってきたことからも、この動きは世界的に広がっていくものと予想されます。

中国も電気自動車シフト
中国が“エンジンのないクルマ”である自動車開発を加速させています。中国に広がった大気汚染に対応するためもありますが、内燃機関エンジン車では日米欧には追いつけないため、次世代の電気自動車産業で「強国」になろうとしているのです。電気自動車自体最近の技術を利用したものであり、電気自動車自体が構造もシンプルで自動車先進国とほぼ同じ土俵で戦えるからです。中国では2016年には2400万台までに拡大した生産台数でアメリカの倍の自動車生産大国ですがほぼ全数国内消費されています。将来が意外輸出も含めて世界のメーカーと対抗していくのに電気自動車は最適なものなのです。
世界でも2017年における世界全体EVの販売台数はさらに伸び、年間122万台に達し、2016年比で58%成長しています。122万台の内訳を見ると、約58万台は中国市場で販売されたもので、全体の4割以上を占めるに至っています。中国政府が発表したEV国内販売台数(2015年〜2017年)を吟味した場合、2017年末における世界全体EV保有量は323万台であり、中国はその38%に相当する123万台を保有していることになります。
2013年から2017年間のわずか5年間で、中国は、EV保有台数の世界シェアを6%から4割前後まで拡大させたことになり、EVのほか、燃料バッテリー車などを含めた中国新エネ累積保有台数は180万台に達し、世界全体の半分以上を占めています。
EV Sales が発表した数字によると、2017年に販売された上位20車種のうち、9車種を中国メーカーが占めているます。
特に、販売数7万8079台でテスラを抜いて、トップの座についたBAUC(北京自動車)は、2016年ランキング42位からの大躍進を遂げているので、注目に値すします。中国は国営企業の為国が決めたことすごい勢いで進んで行きます。今後も国主導のもと電気自動車の開発・生産に力を入れていくことと思います。

中国政府は電気自動車普及の為インフラ事業にも力を入れています。2020年までに、充電スタンド1万2000カ所、充電設備480万基を設置する目標を掲げています。2016年末時点のデータによれば、充電設備の国内設置量は14万基以上に達し、北京市、広東省の設置数はそれぞれ2万基を超えている。2015年以降は、新築の居住用建築物の全ての駐車場に、EV充電設備を導入するか、導入スペースの確保を義務付けていいます。国力をあげて電気自動車にまい進する中国は世界の自動車にも大きな影響を与えることになる。

電気自動車のメリットデメリット
 ■ 電気自動車の7つのメリット
  1.環境に優しい 電気自動車はまさにゼロエミッション 太陽光や風力発電で充電すればまさにゼロエミッションになる
  2.経済性に優れている ガソリン車に比べ電気はコストが大幅に軽減できる
  3.加速性能が高い スタートから最大の力を出せるモーターは力強い加速力が特徴である
  4.振動や騒音が少ない モーターはほとんど音を出さず、歩行者が気が付かないほど
  5.補助金がもらえる 公害や燃料を使わない環境車販売促進のため購入時補助金がもらえる
  6.税金が安い 公害や燃料を使わない環境車販売促進のため優遇税制が適用される
  7.自動運転に最適 モーター事態が細かい制御ができるので自動運転に最適
 ■ 電気自動車の5つのデメリット
  1.航続距離が短い  バッテリー容量により走行距離が短くなる。
  2.充電に時間がかかる 家庭の充電では夜間一杯 急速充電では80%ぐらいまでしかできないが約1時間弱かかる
  3.充電スタンドが少ない 現在でも充電スタンドは限定的台数が増えると地域によっりさらに問題化も マンションは設備が無い
  4.車両本体価格が高い バッテリーが高額なので車両価格が高額になる

  5.バッテリー寿命が短い バッテリーには寿命があり、交換コストを考慮すると車両価格が大幅に下がる バッテリーリサイクルシステムが必須

電動化自動車としてなにが・・・
現在電気自動車にはまだ前述の課題が多く残っています。ヨーロッパが決定したようなすべてを電気自動車にすることは現状において現実的とは言えないでしょう。どんな形で電動自動車が登場していくでしょう。まず短距離では電気のみで移動できるPHVです。
また電気自動車の距離問題に影響のない都市交通に特化した電気自動車が広がっていくでしょう。
水素電池で動くPHVもその候補ですが、技術的問題・コスト高インフラ問題などから本格的量産には時間がかかりそうです。
現在開発が進められている固形バッテリーなど革新的なバッテリーが出来る事によりコストや距離の問題が解決できれば電気自動車が大幅に普及する可能性もあります。

プラグイン・ハイブリッド(PHEV)
PHVハイブリッドよりも大容量のバッテリーを積み50q程度の距離であれば電気だけで走行できる自動車です。バッテリーが減少してもエンジンで走行できるので、長距離移動にも対応した自動車です。充電も可能でバッテリー容量も少ないので充電時間も短くハイブリッドの延長線として多くの車はまずPHVになると予想されています。ヨーロッパでもPHVの新車が続々登場してきています。

タウンコミューターとしての電気自動車

電気自動車の走行距離の問題は都市内の移動ならば大きな問題とはならない。
一人乗り、二人乗りの小さな車体であればコストも抑えられ、小さな車体は渋滞などの解決にも貢献できる。駐車スペースも少なく、排ガスも出ないので都市交通手段としては最適なものである。ベンチャー企業など既存の自動車メーカーでなくても参入可能で電気自動車の一つの形になりえます。すでにトヨタ車体が供給するコムスや日産が地域限定で実証実験をしている実例もあります。


高級車ととしての電気自動車

テスラ・モーターズが先駆けとなった、高級車としての電気自動車はこれら多く参入してくると考えられる、電気自動車を発売していかなくてはならないメーカとして高額なバッテリーを沢山詰める高級車は航続距離やモーターの高性能で存在をアピールできるからである。



FCV 燃料電池車
真に量産化しているのはトヨタのミライだけですが、ホンダのクラリティ フューエル セルはリースされ実際に動き出している。さらに東京都では燃料電池バスのテスト運行も開始夢の乗り物と思われたFCVが現実的なものとなってきている。燃料電池で水素と酸素の化学反応によって発電した電気エネルギーを使って、モーターを回して走る自動車です。水素は反応しても水になるだけでこちらもゼロエミッションが実現できます。ガソリン内燃機関自動車が、ガソリンスタンドで燃料を補給するように、燃料電池自動車は水素ステーションで燃料となる水素を補給できますので充電は必要ない電気自動車ともいえます。バッテリーではなく水素を使う電気自動車で、今後トヨタを中心に車種も増えていくことになりますが直ぐには内燃機関にとって代わるかどうかはこれからの課題次第です。

電気自動車の果たす役割
電気自動車の一番の課題はバッテリーの開発にかかっていると言われています。容量と価格の問題になりこれが解決すると移動手段としての距離の問題が解決して一気に第一線のモバイル手段となってくるでしょう。
合わせて後述の自動運転やコネクティッドカーとの融合が行いやすく、それらが融合した時点で新たな都市部の交通インフラとして活躍していくことは間違いありません。
さらに多くの電気自動車が走り出したときに何を使って充電をするか、化石燃料を利用した発電では環境改善にはなりません。再生可能エネルギーの拡大も合わせて重要なテーマとなります。
さらに電気自動車の生産化から廃棄までのエネルギーやリサイクルも重要なテーマです。

[ ページトップ ] [アドバイス トップ]


【3】自動運転はどこまで

 ぶつかっても安全な車からぶつからない車、事故の無い車への夢が自動運転となります。ぶつかっても安全な車は自動車アセスメントとしてかなりのレベルに達しています。さらに車や人を認識して自動にブレーキをかけたりレーンキープや先行者に追従するシステムは現実にほとんどの車に採用され事故の減少に貢献はしています。でもいまだに事故は発生して、多くの被害者がいることも事実です。

自動運転の定義
「自動運転」は、レベル0〜5と区分けされています。それはアメリカのSAE Internationalという非営利団体が策定した自動運転の定義で日本のでもその定義にを現在は採用しています。

自動運転のレベル0〜5
段階の区分されています

 ・レベル0  ドライバーがすべてを操作
 ・レベル1  システムがステアリング操作、加減速のどちらかをサポート
 ・レベル2  システムがステアリング操作、加減速のどちらもサポート
 ・レベル3   特定の場所でシステムが全てを操作、緊急時はドライバーが操作
 ・レベル4  特定の場所でシステムが全てを操作
 ・レベル5  場所の限定なくシステムが全てを操作

レベル3からが自動運転と呼ばれるレベルです。

自動運転のメリット

1.交通事故の減少
自動運転による交通事故の減少。交通事故の回避能力は自動運転車に求められる必須のシステムです。事故の大半を占めるドライバーの認知ミス、つまり運転手の判断ミスや見落とし、脇見運転といったものや、居眠り運転、操作ミスが無くなるので事故が減少してきます。ぶつからない車になってきます。
2.渋滞の解消
動運転車では他車との連携や、道路状況の把握ルートの自動設定なども可能なことや、人間による運転よりも圧倒的に正確な車両のコントロールが可能なことから、人間だとおきてしまう渋滞発生ポイントも無くなり、車間も詰められ、渋滞の大幅な解消も期待できます。
3.運転からの開放
運転のストレスから解放され、疲労もなく移動出ます。移動中映像を見たり本を読んだり仕事をしたり、寝ても良いのです。自由な時間がそこに生まれます。
4.免許制度改革! 最終的には不要に
運転に技術的な制約が無くなることで運転手の定義も見直す必要がありそうです。現在車の運転には運転免許が必要だったり、年齢による制限や身体的な制限がありますが、社会全体に自動運転が普及すると制度自体が必要なくります。

5.高齢者・身障者の移動手段に
障害者の方や視力・判断力の衰えた高齢者の方でも自由に自動運転車を利用できるようになります。今まで移動困難な人々行動範囲が広がります。

6.最高速度制限の緩和 信号機 道路標識不要 道路交通法の簡素化
正確な車のコントロールによって最高速度の大幅な緩和が期待できます。それぞれの車繋がり連携をとるので信号も不要?標識もいらなくなります。

8.車の簡素化
ハンドルやシフトレバーなどの運転装置場不要になったり、事故に備えた衝撃構造も必要ないので車の重量も大幅に軽くなるるのでコストダウンや省エネにも貢献できます。

7.燃費や車両寿命の向上
自動車の軽量化やスムーズな運転、により燃費や車両寿命が大幅に伸びます。

8.自動車保険制度は
自動車保険自体がなくなり、自動運転保険に切り替わり大幅に安くなる</B>るかもしれません。

9.都市部でバスやタクシーに代わる交通インフラに
スマホなどで呼ぶと最寄りの自動運転車が来て目的地にいくことがきるようになります。

10.過疎地における重要な移動手段に
過疎地にもスマホなどで予約や呼ぶことで目的地に移動でき、利便性が大幅にアップします。

11.最終的に車が不要に
自動運転が不通になると、車を持つ意味が薄くなります。必要に応じて目的に合った車を利用するようになるかもしれません。

自動運転問題
自動運転メリットではほとんどの車が自動運転という前提のものあります。当然ゼロからのスタートになりますので、自動運転車とドライバーの運転する車と混在することになります。そんためには自動運転の場所を限定したり、人・車・自動運転それぞれ分けた専用レーンを設けたりなど対策をとるかと覆いますが今言われている問題点をまとめました。

1. 事故が起きた場合に誰が責任を取るのか?
自動運転のクルマが事故を起こしたら誰が責任をとるのでしょう。今までであれば運転をしていたドライバーに賠償責任が発生しました。しかし、正しく自動運転のルールに則って、クルマまかせの運転をしていたらどうでしょう。

2 自動運転システムをハッキング
自動運転とは人の手を介さず、コンピューターのシステムでクルマを動かすこと、遠隔操作によるクルマの運転を勝手に制御されたら、一つは車の盗難、一つはテロに利用される可能性もあります、また故意に事故を起こさせる事もあるでしょう。

3.ペーパードライバー化さらには免許証不要にも
 そもその自動運転に免許制度入るのでしょうか、また自動車は運転することにより運転技能や養われますが自動運転にはその要素が欠如してしまう恐ればあります。

4.法の整備
日本国内でも、ハンドルのない車両が行動を走ることは禁止されています。法整備が進まないと自動運転自体が成立しません。
近年の著しい自動運転技術の発展で、少しづつ法の改正にも歩みが見られています。しかしまだまだクリアしなくてはならないハードルがいくつもあります。
5.人口知能(AI)の判断力
 トロッコ問題とはある人を助けるために他の人を犠牲にすることは許されるのか?という倫理学の思考実験になります。このことを含めすべての条件をクリアーする判断力を期待できるかどうかが問題です。

6.あいまいな状況において
 日常にはあいまいな判断をすることがあるかと思います。そこには人間らではの感が働いて行動が進められます。いろいろな条件を加味すると果たしてAIは行動することが不可能になるケースがあるのでは考えられます。

7.交通インフラの整備
 自動運転を車輛に内蔵されたレーダーとカメラだけで実現させるには限界がありますから、街中にあるたくさんのインフラ公共物にも協力してもらわなくてはならないのです。その他にもナビを随時更新するシステム、天気の情報、GPS衛星、あらゆるものを共立してはじめて高度な自動運転が成り立ちます。さらに自動運転専用レーン等整備も必要で自動運転に対応するインフラ整備には膨大な費用と時間がかかることが想像できます。

8.運転就労者が不要に
自動運転が一般化されれば運転手という職業が無くなってしまいます。自動倉庫のように道を無人で走り回ってしまうのです。

9.車を所有する意味がなくなる
ドライブの運転する楽しさのも求め無くなり、自家用車の必要なくなってしまう 車自体が鉄道・バスなどと同じ交通インフラに同化してしまう。車を運転するにはそれ専用のレジャー施設で楽しむ様になるかもしれません。

10.自動車メーカーが自分の首を絞める
完全自動運転になることにより自動車自体の存在価値が根底から変わってしまう。自動車販売自体が成り立たなくなり、自動車メーカー自体の業態が変化してしまう。

自動運転のもたらすもの
自動運転にも過渡期があります。自動運転車と既存のドライバーが運転する自動車が混在する環境です。当然自動運転のレベルも低く設定することになります。かなりの長い時間を経て、ドライバーが運転すること自体が不要になった時点で、すべて自動運転となり自動車は所有するものでは無く移動する交通インフラとなってくと考えれれます。
都市部のコミューターとして
都市部では一人乗り二人乗り必要に応じて多人数乗りの乗り合いのものなどの移動手段としてスマホと連動して好きなところから乗れ好きなところに降りることができる交通インフラになっていく。

都市間の移動
都市間は自動運転自動車として高速道路や主要幹線を通り効率的に移動可能な交通インフラに、到着すると都市部のコミューターに乗り換えて目的地にいくことが可能になります。

〇地方の実証例
過疎化の進んだエリアでは、高齢者が多く鉄道やバスの移動手段が無い場合も多い、買い物や病院への移動にボタンを押すと自動運転で車が迎えに来て希望のところまで送迎してくれる。

運送インフラ
都市部ではコミューター運送システムを活用した物品の移動システムが稼働。個々のトラックを活用しなくても、宅配と同じシステムですべての移動が行えるようになる都市間の移動にはコンテナと大型自動運転車が連動して各地を移動して物流をまかないようになる。

[ ページトップ ] [アドバイス トップ]
 

【4】コネクティッドつながる車

コネクティッドカーはすでに現実化し始めているシステムです。自動車のIT化により、快適性や安全性の向上が実現され、車のにあるセンサーと内部のネットワークにより実現できることだけでなく、外部と接続することにより、様々な情報サービスを受ける事が可能になるシステムです。スマホの機能やスマートスピーカーの機能と自動車の各所を制御しているコンピュータが外部とも繋がりあうとともにいろいろなことが管理、制御される仕組みです。

現在のコネクティッドカー
■ 車両データによる充実の安心サービス
eケア走行アドバイス
ナビの目的地設定などで好評のオペレーターサービスは、車両データと連携することにより、車両のトラブルの際にも頼りになる安心サービスを提供します。eケア走行アドバイスでは、万一お客様のクルマに異常が発生した際、車両データから車両の状態を診断し、オペレーターがお客様に車載マイクとスピーカーを通じてアドバイスを行います。販売店への入庫が必要な場合は、担当販売店、またはお近くの販売店に誘導します。

eケアヘルスチェックレポート
eケアヘルスチェックレポートでは、車両データから車両の状態をセンターが常時診断し、トラブルが発生する前に、担当の販売店からお客様に整備入庫をおすすめします。たとえば、バッテリーの始動時電圧が徐々に低下し、このままでは始動不良が想定される場合は、担当販売店の業務端末に予防整備のアラームが通知され、販売店のスタッフがそれに基づきお客様にご連絡し、バッテリーの交換をおすすめします。なお、担当販売店からお客様へのメッセージは、ナビに配信され読み上げられるので、漏れなくお知らせすることができます。

ヘルプネット
エアバッグの展開と連動する緊急通報サービス「ヘルプネット」は、衝突時の車両データから乗員のダメージを瞬時に解析し、消防本部に送信、消防本部で重症確率が高いと診断される場合はドクターヘリ等が出動し、医師が現場に直行する救命サービスを新たに全国規模に拡大しました。

トヨタは、eケア走行アドバイス、eケアヘルスチェックレポートは、年々高度化かつ複雑化するクルマを、お客様にいつも安心快適にご利用頂く上で必要不可欠なサービスであると考えており、今後、国内のほぼ全ての新型乗用車への展開を計画しています。従来の緊急通報サービスや盗難抑止サービスに、これらのサービスが加わることで、24時間365日、お客様とそのクルマを見守る、万全な体制の確立を図ります。

これらの運用を確実に行うために、トヨタは愛知県日進市の研修施設に「コネクティッドオペレーション改善道場」を設置し、全国の販売店のスタッフに向けた実践的なトレーニングを行っています。

走行データ連動型自動車保険プラン
DCMの標準搭載に伴い、従来の自動車保険に加え、走行データ連動型保険の適用が可能となります。お客様はMSPFに蓄積された走行ビッグデータから算出した「安全運転スコア」をスマートフォンでチェックすることができます。また、このスコアに連動する走行データ連動型自動車保険プラン「トヨタつながるクルマの保険プラン」が、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社より発売されます。この保険料金は、安全運転スコアと走行距離により毎月決定されスマートフォンに通知されます。割引率は、運転分保険料の最大80%、トータル保険料の9%*1の割引を受けることができます。

DCM標準化で、より便利になったオンラインサービス
AI音声エージェント
人工知能(AI)のバーチャルエージェントがお客さまの自然発話を聞き取り、ナビの目的地設定やオーディオの操作、機器の取り扱い説明などを行います。「このへんにある蕎麦屋を探して。駐車場のあるところがいい」など、複雑な発話でも理解することができます。

LINEマイカーアカウント
日常使い慣れたLINEアプリに、自分の愛車を「友だち」として追加し、クルマと会話することができます。たとえば、LINEアプリのトーク機能で事前に行きたいところを伝えると、車載ナビの目的地にメモリーすることができます。また、目的地までの所要時間や距離を踏まえて、出発すべき時間や給油の必要性なども教えてくれます。

ハイブリッドナビ
ナビシステムのプログラムや地図データは、つねに最新版に維持されます。さらに目的地へのルート案内は、センター側にある最新の地図データとビッグデータ交通情報から探索し、最適なルートを案内します。

トヨタが目指すヒューマン・コネクティッド・サービス
トヨタが目指すコネクティッドサービスは、ITやAIが表に出て来るものではなく、それらはツールであって、お客様に接するのは心を通わせる人間、つまり「ヒューマン・コネクティッド・サービス」です。



トヨタ、ソフトバンクと連携
自動運転とコネクティッドの連動は重要なものになる、トヨタとソフトバンクは2018年10月4日、新たなモビリティサービスを構築するための戦略的提携に合意し、新会社「MONET Technologies(モネテクノロジーズ)を設立すると発表した。MONETは、トヨタが開発したコネクティッドカーの情報基盤と、ソフトバンクのIoTプラットフォームを連携させて、車や人の移動に関するデータを活用したモビリティサービス(MaaS=Mobility as a Service)を開発していくことになっています。自動運転やカーシェアの普及拡大が予想される中、トヨタは車を作る会社から人の移動にフォーカスした「モビリティ・カンパニー」になると宣言している。
ソフトバンクグループは、すでにウーバー、グラブ、中国の滴滴出行、インドのオラの筆頭株主だ。孫氏は以前、自動車自体は一つの部品に過ぎず、配車サービスというプラットフォームはより大きな価値を持つとする考えを示している。
トヨタとソフトバンクの力を合わせて次世代の「モビリティ・カンパニー」なる新たな業態への変革を開始したわけである。

事例 コネクティッドカー
右の車両はとは電動化、コネクティッド、自動運転技術を活用したMaaS専用次世代EVコネクティッドカーです。人の移動や物流、物販など様々なサービスに対応し、人々の暮らしを支える「新たなモビリティ」を提供するものです。将来は、複数のサービス事業者による1台の車両の相互利用や、複数のサイズバリエーションをもつ車両による効率的かつ一貫した輸送システムといったサービスの最適化を目指しています。また、サービス事業者のニーズに対応した内装を設定することで、例えば移動中にサービスを提供し、より有意義な移動時間へ変化させるなど、コネクティッドカーが新たなモビリティサービスの創出に多くのサービスが提供されていきます。
この事例は都市間交通ですが、大型化されてシステムにすれば高速道路を全国的に移動できるブル流システムも構築可能なのです。

自動運転とコネクティッド技術の癒合
現在実装されている自動運転装置は、カメラとセンサーによって路面状況をリアルタイムに解析してハンドルやアクセルなどを操作しています。ネットワークに接続されていなくても自動運転は可能なシステムです。最新のコネクテッドカーは、カーナビなどの交通情報を自動運転に反映しています。カメラで周辺を解析するだけではなく、カーナビのデータを取り込んだ方が正確な路面状況を把握できるからです。市街地での自動運転を行う上で、活用するのがネットワーク上のビッグデータです。走行予定の道路の交通量を始め、事故が多いポイントやカーブの情報など空き家問題を受信して、自動運転に役立てるのです。目の前の状況をカメラとコンピューターで解析するだけの現在のシステムでは、先を予測した自動運転は不可能です。しかしコネクテッドカーに自動運転装置を組み合わせることで、先を予測したより安全で正確な自動運転を可能にするのです。さらに車相互が繋がり連絡を取り合うことによりブラインドの交差点や霧などで視界がきかなくても安全に運航でき、さらにスマホなどのセンサーとして借るようできれば対人にも同様にぶつからない安全な運航が可能になります。
自動車の製造技術とビックデータを持ちそれを自由に操れる企業その融合が症らの「モビリティ・カンパニー」につながるのです。

[ ページトップ ] [アドバイス トップ]

YAMTO GROUP
112-6 Kashiwa-cho Asahi-ku Yokohama-city
1STサービスヤマト管理(有)・(有)ヤマト興業
(有)アメニティー・ワイ・(株)ヤマトプランニング


Copyright (C) 2000 02 01.Yamato Gr.
Dezin By JCM inc.,

お気付きの点、ご意見等がございましたら下記までお寄せください。

yamato@yamato-gr.co.jp